近年、デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉が使われるようになりました。
しかし、DXの意味や取り組み必要性が分からない方もいるでしょう。
DXとは、単にIT技術を活用するだけでなく、企業や社会により大きな影響を与える取り組みです。
この記事では、DXとは何か・取り組む必要性や成功企業の共通点を解説します。
DXの基礎知識を身に付けて、時代の変化に対応できるように準備を始めましょう。
デジタルトランスフォーメーションとは？
デジタルトランスフォーメーション（Digital transformation）とは、簡単に説明するとデジタル技術の活用による変革です。
デジタルトランスフォーメーションはDXと略すことができ、語られる文脈によって意味が異なるため、広義のDXと狭義のDXがあります。
広義のDXは、スウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマンが「ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と提唱した概念です。
参照： Information Technology and The Good Life
一方、狭義のDXとは経済産業省が発表したDX推進ガイドラインでは「データやデジタル技術を活用することで商品やサービス、ビジネスモデルを変革させ競争上の優位性を確立すること」と定義しています。
業界の構造が大きく変化したり、消費者行動にも転換が起こったりしている現在では、製造業にも変革が必要です。
さまざまな捉え方ができるデジタルトランスフォーメーションですが、製造業ではどのような意味を持つのか見てみましょう。
製造業におけるデジタルトランスフォーメーションの意味
製造業におけるデジタルトランスフォーメーションとは、ノウハウのデジタル化を意味します。
モノ作りをおこなう現場では、ノウハウや経験をデジタル化し共有することで、生産性向上や品質向上が可能です。
つまり、製造業では単にシステムやロボットを導入するのではなく、デジタル技術を活用し、製造コストを抑えつつ、生産性と安全性を高めながら顧客の満足度を上げる取り組みがDXといえます。
デジタル技術が発達し、インターネットの普及している現在では、消費者ニーズは変化しているため製造業は従来のビジネスモデルを変えていかなければなりません。
製造業における消費者ニーズの変化については、下記の記事で詳しく解説しているため参考にしてみてください。
関連記事：製造業のサービタイゼーションとは？価値がモノからコトへ変化する | IFS LABO
DXで重要なことはビジネスモデルの変革
DXにはデジタル技術が必要ですが、単に新しいシステムやツールを導入するなどIT化を進めるだけではありません。
DXで重要なことは、テクノロジーやデータを活用し、変化が激しい現代の変化に対応すべく自社製品やサービス、ビジネスモデルを根底から変えることです。
つまり、IT化はDX実現に向けた手段の一つに過ぎません。
DXとIT化の違いをより詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
関連記事：DXで抜本的な変革を！目指すべきビジネスモデルやテクノロジーとは？ | IFS LABO
デジタルトランスフォーメーションがビジネスに必要な理由
DXの意味は理解しているものの、必要性がいまいち分からない方もいるでしょう。
DXがビジネスに必要な理由は以下です。
- 消費者行動の変化に対応
- BCP対策
- 競争力の強化
では、DXによって得られる3つことを解説します。
理由1.消費者行動の変化に対応【ビジネスにデジタルトランスフォーメーション】
近年、消費者の関心が「モノを所有すること」から「モノによって得られるコトを経験・共有すること」へと変化しています。
たとえば、音楽や映画などを月額を支払えば見放題のサブスクリプションはコトを提供しているサービスです。
インターネットによって、欲しい商品やサービスが簡単に購入できる現在では、消費者にアプローチできるかが重要になっています。
変化する消費者の行動やニーズに対応するには、データやテクノロジーを駆使したDXへの取り組みが必要です。
理由2.BCP対策【ビジネスにデジタルトランスフォーメーション】
BCP（事業継続性）対策に向けて、DXへの取り組みは大切です。
台風や地震といった災害が多い日本では、緊急事態が起きた際にも事業を素早く復旧し継続できる取り組みが重要といえます。
さらに、新型コロナウイルスの拡大により、世界中の企業がビジネスモデルや働き方の見直しを強いられているのが現状です。
DXに取り組み、大事なデータをクラウドで共有・保管したり、テレワークを導入したりといった急速な市場の変化に対応できる基盤を整えておくと、災害時にも柔軟に対応できます。
理由3.競争力の強化【ビジネスにデジタルトランスフォーメーション】
経済産業省が発表したレポートにも記述してありますが、企業がデジタル時代の敗北者にならないためには競争力の強化が必要です。
近年、世界中のあらゆる市場で、DX先行企業による既存ビジネスモデルの破壊と再構築（デジタル・ディスラプション）が起こっています。
これまでに市場を獲得していた企業でも、デジタル技術を活用した新規参入企業にシェアを奪われるケースも少なくありません。
急速に変化する市場で企業に必要とされるのは、既存のビジネスモデルに固執しない柔軟性や対応力です。
デジタルトランスフォーメーションでビジネスを変革する際の問題点3つ
現在の日本企業では、DXへの理解・人材が不足しており、導入のハードルが非常に高い状態です。
よって、アメリカや中国といった他の先進国に比べてDX導入は遅れを取っています。
この章では、日本企業にとってDX推進を妨げている原因を解説します。
ビジネスDX問題1.DXへの理解不足
企業がDXを推進するには、DXの本質や取り組む理由の正しい理解が必要です。
DXを単なる業務効率化やIT化と認識していれば、デジタル技術を活用してビジネスモデルを変革し、顧客に新たな価値を提供することはできません。
DXとは、短期的に結果が出るわけではないため、中長期的に会社全体で協力し取り組む必要があります。
DXを成功するには、経営者はもちろん、現場の従業員一人ひとりがDXの本質や取り組む理由を正しく理解することが大切です。
ビジネスDX問題2.デジタル・IT人材不足
デジタル・IT人材不足もDX推進を妨げる大きな問題です。
システム開発や運用・保守をすべて外注していると、自社に技術やノウハウが蓄積できません。
DX推進に向けて取り組んでも、デジタル技術に精通する人材が社内にいない状況に陥るでしょう。
さらに、少子高齢化による労働人口の減少とIT需要の増加によって、今後さらにデジタル・IT人材が不足すると予想できます。
DXを推進するには、デジタル技術に精通する人材の確保や既存の従業員を育成する仕組み化が重要です。
ビジネスDX問題3.経済産業省が警告する「2025年の崖」
経済産業省は、企業がDXを進めるための課題を克服できなければ近い将来、大きな損失が生まれることを「2025年の崖」と表現し警告しています。
経済産業省によると、企業がグルーバルなデジタル競争に敗北し、システムの維持管理費がさらに高まり、サイバーセキュリティや事故・災害によって2025年を境に毎年12兆円もの損失が発生。
DXの実現は、市場における競争優位性を得るだけでなく、取り組まない場合には企業がデジタル競争に敗北することを意味しています。
企業におけるビジネスとデジタルトランスフォーメーションの現状
日本企業がどのくらいDXを推進できているのか現状を見てみましょう。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）が発表した「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート」では、DX推進の成熟度に応じて以下のように6段階で評価しています。
- レベル0：未着手
- レベル1：一部での散発的実施
- レベル2：一部での戦略的実施
- レベル3：全社戦略に基づく部門横断的推進
- レベル4：全社戦略に基づく持続的実施
- レベル5：グローバル市場におけるデジタル企業
同レポートでは、305社を対象として分析した結果、レベル3未満の企業は279件で91.5%であったと記載しています。
つまり、現在の日本企業のうち、全社戦略に基づいて部門横断的にDXを推進できるレベルに達していない企業は約9割です。
参照：DX推進指標 自己診断結果 分析レポート（2020年版）
DXでビジネスを変えるには会社全体での取り組みが重要
現在の日本は、全社戦略に基づいて部門横断的にDXを推進できている企業は僅かで、多くの企業はDXに未着手または一部での実施に留まっています。
DXで既存ビジネスを変えるには、会社全体での取り組みが重要です。
経済産業省が発表したDXの定義では、製品やサービス、ビジネスモデルだけでなく組織やプロセス、企業文化・風土を変革することで競争上の優位性を確立できます。
会社全体が一丸となり、同じ目標に向けて取り組まなくてはDX実現は難しいでしょう。
DX実現でビジネスに成功した企業の共通点
DX実現でビジネスに成功した企業の共通点は以下の5つです。
- デジタル技術に精通しているリーダーを各部署に配置している
- 将来の労働力の変化を見据えて、組織全体の能力を向上させている
- 従来のやり方に捉われず、新しい働き方を導入している
- デジタルツールを導入するなど、常に社内をアップロードし続けている
- 既存の業務プロセスやデジタル技術について、検討し続けている
人材配置と既存システムの更新を重視しており、常に改善を繰り返しています。
会社全体でシステム刷新が必要なことを考えると、社外の人間のみに頼らず社内の人材を育成し、配置していくことが大切です。
ビジネスにおけるデジタルトランスフォーメーションの意味を理解しよう
この記事では、DXとは何か・取り組む必要性や成功企業の共通点を解説しました。
DXとは、テクノロジーやデータを活用し、製品やサービス、既存のビジネスモデルを変える取り組みです。
時代とともに変化する消費者行動に対応し、デジタル競争で勝ち残るにはDXへの取り組みは不可欠といえます。
DX推進は短期的に結果が出るものではないため、目的を明確にし会社全体で協力して取り組むことが大切です。