近年、ITやデジタル技術の発展によりDXの注目が高まっています。
しかし、実際にDXに取り組む企業は少ないです。
DXには、時間やコストが掛かります。
では、なぜDXは必要なのか疑問の方もいるのではないでしょうか。
この記事では、DXが必要な理由や導入するメリット・デメリットを解説します。
ビジネスでDXが必要な理由
現在、さまざまな企業で新しい商品やサービス、ビジネスモデルが誕生しています。
なぜなら、ITやデジタル技術が発達しているためです。
時代の流れに遅れないために、DXの導入は必要。
また、多くの企業にはレガシーシステム（古いシステム）が存在します。
レガシーシステムがあると生産性が低下し、維持コストも必要です。
しかし、多くの企業ではDX化できていません。
DX化は、新しい時代を生きるうえで重要です。
DXの必要性をより詳しく知りたい方は、下記記事をご覧ください。
企業のDX推進とは？3つの必要性とポイントをわかりやすく解説 – IFS LABO
ビジネスでのDX（デジタルトランスフォーメーション）の意味とは？
そもそもDX（デジタルトランスフォーメーション）とは、何でしょうか。
DXとは、2004年にスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマンが提唱した概念。
DXの定義は、「IT技術の浸透が人々の生活をより良いものへと変化すること」です。
しかし、ビジネスでのDXは少し意味が異なります。
DXといってもさまざまな捉え方ができるため、困惑してしまうことでしょう。
そこで、ビジネスにおけるDXの定義と、なぜデジタルトランスフォーメーションをDXと略すのかを紹介します。
ビジネスでのDXの意味
ビジネスにおけるDXとは、デジタル技術を活用し競争優位性を確立することです。
2018年に経済産業省が発表したDX推進ガイドラインVer.1.0では以下のように定義しています。
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること。
つまり、データやデジタル技術を活用し、ビジネスモデルや業務を変革すること。
一般的なDXは、デジタル技術により人々の生活をより豊かに変革することです。
一方、ビジネスでDXはデジタル技術を駆使し、ビジネスモデルや業務を変革し競争力を高めるという意味があります
デジタルトランスフォーメーションがDXと略される理由
DXと略すのは、英語圏の表記に従っているためです。
デジタルトランスフォーメーションは英語表記で、Digital Transformation。
そのため、略すなら「DT」ですが、実際にはDXと表現します。
なぜなら、Transformationの「Trans」は「X」と英語圏では略すためです。
もしDTと略すと、プログラミング用語の「dtタグ（definition team）」と混同する可能性があるでしょう。
そのため、経済産業省やマスメディア、企業ではDXと表現しています。
DXとデジタイゼーションの違い・関係性とは？
DX（デジタルトランスフォーメーション）と似ている用語に、デジタイゼーションとデジタライゼーションがあります。
3つとも、デジタル化に関する用語のため混同しがちです。
しかし、意味が異なります。
デジタイゼーションとデジタライゼーションの関係は、手段と目的。
デジタライゼーションとデジタルトランスフォーメーションの関係も、手段と目的です。
では、具体的にどう違うのか見ていきましょう。
デジタイゼーションとデジタライゼーション
デジタイゼーションとは、既存ビジネスモデルの工程にデジタル技術を導入し、業務の効率を上げる方法です。
デジタライゼーションは、部分的なデジタル化を図ります。
一方、デジタライゼーションとはビジネスモデルの工程をデジタル技術の導入により変革し、新しいビジネスモデルを作ることです。
デジタイゼーションが部分的なデジタル化に対して、デジタライゼーションは全体的なデジタル化。
したがって、デジタイゼーションはデジタライゼーションを目的とした手段です。
さらに、デジタライゼーションは社会の変革を目指すデジタルトランスフォーメーションを目的といた手段といえます。
ビジネスにDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する3つのメリット
ビジネスにDXを導入すると以下3つのメリットがあります。
- 生産性の向上
- 商品・サービスの新開発
- 市場環境に対応
DX化すると、既存ビジネスの変革により、業務の効率化が可能です。
また、顧客データを分析することでニーズの変化に対応できます。
顧客に合わせた新しい取り組みを始めることで、売上を上げることができるでしょう。
では、DXを導入する3つのメリットについて解説します。
メリット1.生産性が上がる【ビジネスにDX導入】
業務を見直し、作業の自動化や最適化により業務を効率化できます。
業務の効率化により、売上に大きく繋がる作業や重要な業務にリソースを集中。
よって、企業全体の生産性が上がります。
また、ロボットやデジタル化によって作業を自動化すれば人的ミスがなくなり企業の信頼性も上がるでしょう。
簡易的な作業はデジタル化し、重要な作業が従業員がおこなう方法に変えれば、企業の生産性は大きく向上します。
メリット2.新商品やサービスを開発しやすい【ビジネスにDX導入】
DX化にともない、多くの情報を収集。
そのため、顧客のニーズに合った商品・サービスを開発しやすいです。
現在、AIやクラウドなど、さまざまなテクノロジーを組み合わせた新しいサービスやビジネスが生まれています。
従来では人間がおこなっていた作業をロボットがするレストラン、AIの画像認識による無人コンビニなどDX化によるビジネスは多種多様です。
人々のニーズは時代とともに変化するため、商品とサービスも変化する必要があります。
メリット3.市場変化に対応できる【ビジネスにDX導入】
ITやテクノロジーの発展により市場やサービスが大きく変化しています。
競合企業に勝つためには、常に市場に合わせて変化を続けることが必要です。
またビジネスは、台風や地震といった自然災害にも大きな影響を受けます。
そのため、不測の事態に備えて事前に準備する必要があるでしょう。
ITツールを活用すると、テレワークが可能。
会社に出勤せずとも、自宅で作業できます。
DXの導入は、BCP（事業継続計画）対策として非常に有効です。
ビジネスにDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する2つのデリット
DX導入には、以下のようなデメリットもあります。
- コストがかかる
- 既存システムの移動
DXを推進するには、長期的な視点が必要です。
また、既存システムの移動によって、業務プロセスが変わる恐れがあります。
では、DX導入の2つのデメリットを見ていきましょう。
デメリット1.コストが掛かる【ビジネスにDX導入】
DX推進には、時間やコストが掛かります。
DXには、即効性がありません。
長期的な視野を持ち、明確な経営戦略を練る必要があります。
そのため、予算やリソースの確保が重要です。
DX化に、ITツールの導入が必要になる場合がほとんど。
ITツールの導入には、イニシャルコストやランニングコストが掛かります。
つまり、資金力がない企業や即効性を求める企業がDX推進できない原因は、DX推進するには3～5年ほど必要なためです。
デメリット2.既存システムからの移行が難しい【ビジネスにDX導入】
業務フローの一部に大きなシステムを導入している企業は、新しいシステムへの移動が難しいです。
企業の大事な部分を担うシステムがある場合、一度にすべての業務フローを変更することは不可能でしょう。
まずは、社内の全データを統一するところから始める必要があります。
つまり、新規システムの導入には、多くの作業が必要です。
また、業務フローが変わるため、長年勤めている従業員が反対する可能性もあります。
既存システムの移動は、従業員の協力が重要です。
DXを用いた2つのビジネスモデル
DXを用いたビジネスモデルは多数あります。
デジタル化により、従来のビジネスモデルから大きく変化。
従来は生産に力を入れていましたが、DX時代の重要視しているポイントは体験です。
では、2つのビジネスモデルを紹介します。
DXビジネスモデル1.サブスクリプション
サブスクリプションとは、一定期間ならサービスが使い放題のビジネスモデルです。
主に、音楽アプリや動画鑑賞アプリで使用しています。
従来は、売り切り型のビジネスでしたが、サブスクリプションは長期的な売上が目的です。
DXビジネスモデル2.XaaS
商品やサービスをクラウドを通して、インターネット上で提供することをXaaS化といいます。
XaaS化は「as a service化」とも表し、一般的には「X」部分に他の単語を置き換えて表現。
SaaSやMaaSなどを表します。
XaaSの特長は、顧客と定期的に接点を持っていることです。
また、XaaSはネット環境さえあれば多数の人が利用ができます。
DX（デジタルトランスフォーメーション）でビジネスモデルを変革しよう
この記事では、DXが必要な理由や導入するメリット・デメリットを解説しました。
DXが必要な理由は、日々変化する時代の流れに遅れないためです。
市場環境はデジタル化にともない、変化します。
そこで、変化する時代のなかで生き残るためにはDX推進が重要です。
また、DX推進することで生産性の向上や新しい商品・サービスの開発はしやすくなります。
既存のビジネスモデルをDXによって変革し、企業の競争力を高めましょう。