ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）とは？基準・メリット補助金を解説

ネットゼロエネルギーハウスとは、「断熱」・「省エネ」・「創エネ」によりエネルギー消費量の収支が±0の住宅です。

地球温暖化対策やカーボンニュートラルの一環として、世界各国で取り入れられています。

この記事では、ネットゼロエネルギーハウスの概要、認定基準と補助金制度を紹介します。

【基礎知識】ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）とは？

出典：日本のエネルギー 2021年度版 「エネルギーの今を知る10の質問」｜経済産業省

ネットゼロエネルギーハウスは、ZEH（ゼッチ）とも呼ばれ、「使うエネルギー≦つくるエネルギー」を目指した住宅のことです。

資源エネルギー庁は、ネットゼロエネルギーハウスを以下のように定義しています。

ＺＥＨとは、「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギー を実現した上で、再生可能エネルギー等を導入することにより、年間の※一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」
※一次エネルギー：加工されていないエネルギー資源（ex：石油・石炭・太陽光・風力など）
引用：ＺＥＨの定義（改定版）｜資源エネルギー庁

つまり、ネットゼロエネルギーハウスを実現するには、「断熱」・「省エネ」・「創エネ」の3要素が欠かせません。

住宅で使用するエネルギーを「減らす」・「創る」ことで、エネルギー消費量±0を目指します。

ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）の種類

ひとえにネットゼロエネルギーハウスと言っても、実は多くの種類が存在します。

代表的なネットゼロエネルギーハウスの種類と定義を、表にまとめました。

ネットゼロエネルギーハウスがこれほど細かく分類されているのは、各省庁が補助金制度を適切に実施するためです。

たとえば、日当たりの良い住宅と悪い住宅では、同じ設備を導入しても発電効率が異なります。

同一条件では地域格差が生じるため、住宅の立地やその土地の気候をもとに区分して、補助金制度を運用しています。

ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）とネットゼロエネルギービル（ZEB）の違い

ネットゼロエネルギーハウスに関連した用語に、ネットゼロエネルギービルがあげられます。

ネットゼロエネルギービルはZEB（ゼブ）とも呼ばれ、「使うエネルギー≦つくるエネルギー」を目指したオフィス・商業施設のことです。

ネットゼロエネルギーハウスと同様、使用するエネルギーを「減らす」・「創る」ことで、CO2排出量を±0を目指します。

導入する設備は規模こそ異なりますが、ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）と同様です。

そのため両者の違いは、「対象とする建物の種類」と言えます。

ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）の基準

ネットゼロエネルギーハウスに認定されるには、資源エネルギー庁が示す以下すべての基準を満たす必要があります。

• ＺＥＨ強化外皮基準を満たした住宅
• 再生可能エネルギー等を除き、基準一次エネルギー消費量から 20％ 以上の一次エネルギー消費量削減
• 再生可能エネルギーを導入（容量不問）
• 再生可能エネルギー等を加えて、基準一次エネルギー消費量から 100％以上の一次エネルギー消費量削減

引用：ＺＥＨの定義（改定版）＜戸建住宅＞｜資源エネルギー庁

本章では、専門用語を省き、上記4つの基準をわかりやすく紹介します。

基準1.ZEH強化外皮基準（高断熱基準）が0.4〜0.6以下

ネットゼロエネルギーハウスの基準のなかで最も重要なのが、強化外皮基準です。

強化外皮基準とは、住宅の断熱性能を判断するための基準のこと。

住宅の消費エネルギーは断熱性能によって大きく左右されるため、高い性能を誇る住宅は基準を満たしやすい傾向にあります。

たとえどんなに優れた省エネ設備を導入しても、住宅の断熱性能が悪ければ消費エネルギーの削減は実現できません。

反対に、強化外皮基準を満たした断熱性能の高い住宅は、外気の影響を受けずづらく、少ないエネルギーで快適な居住環境を維持できます。

断熱性能は外気の気温に左右されやすいため、寒冷地・温暖地（中間地）・暖地の３区分で数値が異なります。

• 寒冷地：0.4以下　1・2地域
• 温暖地：0.5以下　3地域
• 暖地：0.6以下　4-8地域

なお、同一の都道府県でも、市町村によって区分が異なる場合があります。

ネットゼロエネルギーハウスを検討されている方は、国土交通省の資料からどの区分に属するかを確認すると良いでしょう。

▶︎地域区分新旧表｜国土交通省

基準2.設備の高効率化で基準値から20％以上の省エネを実現

2つ目の基準は、エネルギーをうまく活用し、基準値から20％以上の省エネを実現することです。

この基準では以下の2点に注意が必要です。

• 削減するのは電力ではなく「化石燃料による1次エネルギー」
• 対象設備は「空調」・「照明」・「給湯」・「換気」の4つ

省エネと聞くと真っ先に電力をイメージしがちですが、この基準で着目するのは石油・石炭などの化石製一次エネルギーです。

そのため、仮に電力を使用しないガス給湯と、再生可能エネルギーを使うエコキュートを比較した場合は、後者の方が基準を満たしやすくなります。

また、ネットゼロエネルギーハウスの基準では、対象設備が4つに限定されています。

普段使用する、白物家電・黒物家電の省エネ率は考慮されないのでご注意ください。

基準3.再生可能エネルギーの導入

3つ目の基準は、再生可能エネルギーの導入です。

ネットゼロエネルギーハウスとして認められるには、太陽光発電・風力発電などの発電設備を導入し、創エネを実現する必要があります。

ただ、発電容量の規定はないため、日当たりや寒冷地の場合で発電量が少ない場合でも設備があれば条件をクリアできます。

基準4.基準1〜3により一次エネルギーの収支を±0以下

4つ目の基準は、上記の断熱・省エネ・創エネにより、一次エネルギーの収支を±0以下にすることです。

一次エネルギーの収支を±0以下にするには、エネルギー消費量を抑えるだけでなく、太陽光・風力を活用した十分な発電量が必要です。

そのため、寒冷地や低日射地域など発電量が少ない地域は、一次エネルギー消費量75％以上100％以下のNearly ZEHが適用されます。

ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）で暮らすのメリット

ネットゼロエネルギーハウスは地球環境にやさしいだけでなく、そこで暮らす人々の生活にもメリットをもたらします。

• 光熱費の削減につながる
• 健康で快適に暮らせる
• 災害発生時でも電力を確保できる
• 補助金・金利優遇制度を活用できる

ここでは、上記4つのメリットを順に紹介します。

メリット1.光熱費の削減につながる

一番のメリットは、電気・ガスなどの光熱費を削減できることです。

ネットゼロエネルギーハウスは、高い断熱性能・エネルギー効率を誇る住宅です。

そのため、従来の住宅に比べて外気の影響を受けにくく、少ないエネルギーで快適な室温を保てます。

また、太陽光や風力による創エネがうまく機能した場合、エネルギー収支がプラスになるケースもあります。

余剰電力は蓄電池に保存したり、電力会社に買い取ってもらえたりするため、月々の光熱費を削減できるでしょう。

メリット2.健康で快適に暮らせる

ネットゼロエネルギーハウスは、そこで暮らす人々の健康にも良い影響をもたらします。

従来の住宅では、部屋ごとに温度差が生じやすく、体の負担になることがありました。

場合によっては、急激な温度変化によるヒートショックや心筋梗塞など、生死に関わる可能性もあります。

一方のネットゼロエネルギーハウスは、高い断熱性能や空気循環機能により室内の気温を均一化。

これにより、ヒートショックや心筋梗塞などの健康被害を防止できます。

また、外気の遮断により湿度も一定に保てるため、カビ・ダニなどの発生を抑制できます。

メリット3.災害発生時でも電力を確保できる

ネットゼロエネルギーハウスの創エネ・畜エネは、災害時への備えにつながります。

たとえば、普段から太陽光で発電し、畜電設備に備蓄しておけば、万が一停電した際でも生活に必要な電力を供給できます。

電力は我々の生活に欠かせないものなので、防災の観点から見てもネットゼロエネルギーハウスは大きなメリットと言えるでしょう。

メリット4.補助金・金利優遇制度を活用できる

近年、各省庁・自治体が中心となり、ネットゼロエネルギーハウスの補助金制度を施行しています。

制度の対象は、ネットゼロエネルギーハウスの建築費用や、発電設備・空気循環設備の導入費用などさまざま。

適用には一定の条件があるものの、さまざまな補助金制度を利用できるのはネットゼロエネルギーハウスならではのメリットです。

意味がない？ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）のデメリット

ネットゼロエネルギーハウスについて調べると、「意味がない」「後悔」など批判的な情報を度々目にします。

こうした意見があがるのは、ネットゼロエネルギーハウスが以下のデメリットをはらんでいるのが要因です。

• 住宅の間取り・デザインを制限される可能性がある
• 一般的な住宅によりも建築費用が高額
• 導入した設備のメンテナンスに費用がかかる

納得のいく住宅にするためにも、ネットゼロエネルギーハウスを検討中の方は、デメリットを十分に理解しておきましょう。

デメリット1.間取りやデザインを制限される可能性がある

ネットゼロエネルギーハウスでは、間取りや外観のデザインが制限される可能性があります。

たとえば、エネルギー消費量を削減するためにリビングを狭くしたり、発電効率を高めるために屋根を片流れにしたりなど。

間取りやデザインにこだわりたい方は、自身の理想とネットゼロエネルギーハウスを両立できるか検討してみましょう。

デメリット2.一般的な住宅に比べ建築費用が高額

ネットゼロエネルギーハウスは、一般的な住宅に比べて建築費用が高額です。

一般的な住宅の坪単価（坪あたりの材料・建築費の平均額）が40〜60万円なのに対し、ネットゼロエネルギーハウスは80万円が目安と言われています。

1.3〜2倍ほどの差があるので、ネットゼロエネルギーハウスの補助金制度をうまく活用すると良いでしょう。

デメリット3.ネットゼロエネルギーハウスのメンテナンスに費用がかかる

ネットゼロエネルギーハウスには、発電設備や空調機器などさまざまな設備が導入されます。

機器を長期的に使うには定期メンテナンスが必要であり、当然費用もかかってきます。

なかでも、太陽光発電は2017年4月1日の改正FIT法によって、定期メンテナンスが義務化されました。

ただ、現状は設備機器のメンテナンスに対する補助金制度が少ないので、費用をご自身で負担する必要があります。

ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）に必要な4つの設備

ネットゼロエネルギーハウスの基準を満たすには、発電設備のほかにどのような設備が必要なのでしょうか。

資源エネルギー庁の「ＺＥＨの定義（改定版）」によると、省エネ20％以上を達成するためには以下の設備が必要です。

• 空調設備
• 照明設備
• 給湯設備
• 換気設備

ここでは、「ＺＥＨの定義（改定版）」と環境省の「補助金制度の公募要領」を元に、対象設備の種類と条件を紹介します。

ZEH設備1.空調機器

1つ目の設備は、室内の温度や湿度を調節する空調機器です。

ネットゼロエネルギーハウスの対象となる空調機器は、主に以下の4種類です。

参照：公募要領｜一般社団法人環境共創イニシアチブ

空調機器は、全体に占めるエネルギー消費量の割合が大きい傾向にあります。

より高効率な設備を導入することで、ネットゼロエネルギーハウスの基準である20％以上の省エネに近づけられるでしょう。

ZEH設備2.照明器具

2つ目の設備は、室内に設置する照明器具です。

以下2種類の照明器具が、ネットゼロエネルギーハウスの対象です。

参照：公募要領｜一般社団法人環境共創イニシアチブ

LED照明の消費電力は、蛍光灯の1/3、白熱電球の1/8程度と言われています。

他の照明器具に比べて導入コストは割高ですが、消費電力の少なさ・耐用年数の長さを考慮すると、費用対効果に優れています。

ZEH設備3.給湯機

3つ目の設備は、水を温めて供給するための給湯機です。

ネットゼロエネルギーハウスでは、エネルギー効率の基準さえ満たしていれば、電気だけでなくガス・石油給湯の設備も利用できます。

参照：公募要領｜一般社団法人環境共創イニシアチブ

近年導入が進んでいるエコキュート・エネファーム等も、ネットゼロエネルギーハウスの設備に該当しています。

エコキュート・エネファームは、停電時でも給湯が可能なため、防災対策を強化する目的で導入ケースが多く見られます。

ZEH設備4.換気システム

4つ目の設備は、室内の空気を循環させる換気システムです。

ネットゼロエネルギーハウスの対象は、24時間継続的に換気できるシステムとされています。

24時間換気システムは、各部屋の気温を均一に保つだけでなく、カビの予防・化学物質の排出など健康面のメリットにもつながります。

【2023年版】ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）の補助金制度

現在（2023年時）、経済産業省・国土交通省・環境省が連携し、ネットゼロエネルギーハウス支援をおこなっています。

この支援制度は、以下3種類の住宅ごとに補助金制度を設けています。

• ZEH（戸建て住宅）
• ZEH-M（集合住宅）
• LCCM（戸建て・集合住宅）

本章では、「2023年度 3省連携支援制度」の概要を紹介します。

なお、補助金制度をより詳しく知りたい方は、資源エネルギー庁が提供するパンフレットをご確認ください。

▶︎支援制度のパンフレットはこちら

補助金1.ZEH（戸建て住宅）支援事業

戸建て住宅向けには、以下3区分の支援事業がおこなわれています。

ネットゼロエネルギーハウスの基準に則り、住宅性能によって補助額が変更される仕組みです。

補助金は、蓄電システムなどのZEH設備にも適用されるため、導入設備の仕様を確認すると良いでしょう。

なお、いずれも土砂災害特別警戒区域等が補助対象外になる点にご注意ださい。

補助金2.ZEH-M（集合住宅）支援事業

ZEH-M支援事業とは、マンションなどの集合住宅を対象とした補助金制度です。

住宅用途部分の数に応じて、以下4種類に分類されます。

ZEH-M支援事業では、ZEHデベロッパーが携わり、BELS（建築物省エネルギー性能表示制度）を用いた広報活動が必要です。

また、マンション1棟ごとの受付のため、分譲マンションの1物件を購入する際には適用されない点にご注意ください。

補助金3.LCCM（戸建て・集合住宅）支援事業

LCCMとは、ZEHよりもさらに省エネ・創エネ性能を高め、CO2排出量の収支がマイナスになる住宅です。

さらに、住宅の建築・運用・廃棄のライフサイクル全体を対象とする点が特徴です。

LCCM支援事業は国土交通省が中心となり、以下の補助金制度を設けています。

LCCMは補助額が大きいものの、現状対応しているハウスメーカーが少ない状態です。

また、ZEHよりも基準が厳しい分、立地環境の影響で基準を満たせない恐れもあります。

LCCM住宅を目指す場合は、ZEHビルダーへ相談し実現可否を判断すると良いでしょう。

ネットゼロエネルギーハウス（ZEH）補助金で後悔しないための注意点

ネットゼロエネルギーハウスの補助金を受ける際は、できるだけ早く申し込むことが大切です。

補助金の給付は、あらかじめ設定された予算の範囲内でしか給付されません。

前述した「戸建住宅ZEH化等支援事業」は令和3年度〜7年度にかけて実施されますが、仮に予算が尽きて補正予算が組まれない場合は、補助金を受給できない恐れがあります。

近年は、ネットゼロエネルギーハウスの需要が高まっているため、補助金制度の利用を検討されている方は、早めに申請しておくと良いでしょう。

ネットゼロエネルギーハウスでカーボンニュートラルを目指そう

この記事では、ネットゼロエネルギーハウスの概要と補助金制度を紹介しました。

ネットゼロエネルギーハウスは地球に優しいだけでなく、我々の生活にもメリットをもたらします。

また、ネットゼロエネルギーハウスの障害となりやすい建築費用に対し、3省連携の補助金制度が設けられています。

ネットゼロエネルギーハウスをご検討中の方は、制度の要件を確認し申請を検討してみてはいかがでしょうか。

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